【体験談】コロナ禍でアメリカ→日本入国‼外国人配偶者に必要な手続きと注意点は?

旅の日記

 

みなさんこんばんは、日本帰国を控えドッキドキの放浪家族です。

 

家族の事情で一度旅を中断して日本に帰ることになったので、一年以上を過ごしたメキシコを離れアメリカに戻ってきました。

日本はまだまだ入国の規制が厳しいし、帰国者の体験談も少ないです。

特に外国人の配偶者と一緒に入国したという話がネットで全く見つけられなくてめちゃくちゃ心配になり、とにかく情報を集めまくったのでここにまとめたいと思います。

これから日本に入国予定の外国人配偶者の方のお役に立てれば幸いです。

コロナ禍でもアメリカ人配偶者と一緒に日本に帰国はできるのか

新型コロナウイルスが初めて見つかった2019年の12月からもう2年が過ぎたというのに、収束の気配すらないパンデミック。

規制が緩いメキシコ、さらにワクチン接種が進んでいるアメリカにいたからパンデミックの存在を忘れかけていましたが、日本の入国に向けてリサーチをしてびっくり。

 

日本、厳しい~!!!

 

私と息子は日本国籍を持っているので、必要な書類さえそろっていれば入国できないということはありませんが、アメリカ人の夫はどうでしょう・・・。

さあ、家族で帰国はできるのか?!

日本入国にむけて必要な書類・手続き(2021年10月)

この記事を書いている(2021年10月)時点では、日本入国の際に以下の手続きが必要になります。

  1. コロナ検査陰性証明書
  2. 誓約書
  3. スマートフォンの携行、必要なアプリの登録・利用
  4. 質問票
  5. 検疫所が確保する宿泊施設での待機・14日間の自主隔離
日本への入国規制は現在、全ての入国者・再入国者・帰国者(日本人・外国人、国籍関係なく)が対象です。

それではひとつずつ詳しく見ていきましょう。

①コロナ検査陰性証明書の提示

入国前72時間以内に検査された陰性証明が必要になります。

検査方法など日本政府がかなり細かく指定しているのでしっかり確認しましょう。

  • 検査をした時間から72時間以内(検査結果が出た時間から72時間ではないので注意!)
  • 必要な項目がすべて記載されていることを確認!(記入漏れがあると日本人であっても入国拒否の可能性があります)
推奨されている出国前検査証明フォーマットはコチラからダウンロードできます。 厚生労働省のページで有効な検査証明書について確認しましょう。

私たちがロスアンジェルスで利用したのはLAXのシェラトンホテル。

空港からも近くて日本のフォーマットも用意してくれて、金額はひとり175ドルでした。

☆詳細と予約はこちらから。

検査結果が24時間以内にでるので、72時間の規定は余裕でクリアです!

子供も原則陰性証明が必要ですが、未就学の子供(6歳以下)に検査を実施しない国もあるため、その場合保護者の陰性証明があればよいとしています。

アメリカの大都市であれば日本指定のフォームに記入してくれるところは結構見つかりますが、地方ではやってくれないところがほとんどです。

その場合、以下の条件を満たしていればクリニックで発行されるフォームでも受け付けてもらえます。

• 所定のフォーマットが使えない場合の任意の様式は、以下が記載されていること

(1)人定事項(氏名、パスポート番号、国籍、生年月日、性別)

(2)COVID-19の検査証明内容(検査手法、検査結果、検体採取日時、検査結果決定年月日、検査証明交付年月日)

(3)医療機関等の情報(医療機関名(又は医師名)、医療機関住所、医療機関印影(又は医師の署名))の全項目が英語で記載されたもの

LAX空港で当日結果が出るコロナ検査(PCR)ができるようになりました。
電話で確認したところ、日本のフォームに記入不可・さらに医師のサインはもらえないそうです。
シアトルの領事館で確認したところ、アメリカのPCRテストであれば医師のサインが入ってなくても大丈夫とのこと。参照PDF でも空港で入国拒否になるのが怖かったので我が家はMOFAフォームを記入してくれるところに頼みました。

②誓約書の提出

誓約書は空港でもらえます。

私たちは英語のものをプリントしていきました。

③スマートフォンの携行、必要なアプリの登録・利用

  • 健康居所確認アプリ(MySOS)
  • 接触確認アプリ(COCOA)
  • 位置情報の保存・提示(GoogleMap等)
コチラの厚生労働省のウェブページで確認の上、QRコードからアプリを登録してください。

※スマホを持っていない場合は空港で自費で借りなければいけないので注意!

13歳以上のお子さんも携帯が必要!持っていない場合は空港でレンタルする必要があります。

④質問票の提出

日本到着時に提出が求められている検疫質問票は、コチラからウェブ入力ができます。

飛行機の座席なども入力するので、チェックインの後でパパっとやっつけましょう。

⑤検疫所が確保する宿泊施設での待機・14日間の自主隔離

帰国前にいた国・地域により、日本に入国した際に検疫所が確保した宿泊施設で3~10日間ほど待機となる場合があります。

それ以外の人は、自宅またはホテル等にて14日間の自主隔離となります。

☆詳しくは厚生労働省の水際対策に係る新たな措置についてから確認してください。

ちなみに、このANAの必要書類チェックリストが非常にわかりやすいので参考にどうぞ。

外国人配偶者が日本入国に必要なもの(2021年10月現在)

  1. 上記に挙げた書面
  2. 査証(日本国民の配偶者であっても外国人はビザが必要です!!)

査証

ビザの申請で一番ハードルが低いのが親族訪問目的での短期滞在査証です。

配偶者ビザは時間がかかるし必要な書類も増えます。

短期(90日)ステイのビザ取得の詳細はコチラ

ビザの発給は自分が住んでいる州(運転免許の登録地など)の領事館のみで行われるので注意

私たちはサンフランシスコに移動してからビザが必要なことに気づき、シアトルに戻る羽目に…。

ロスアンジェルスとサンフランシスコの領事館に連絡を取ってどうにか特別にビザの発給をしてもらえないか頼んでみましたが、きっぱりお断りされました。

外国人が日本上陸前に14日以上、上陸拒否対象地域に滞在していた場合「特段の事情」がない限り上陸を拒否するとしています。ではその特別な事情とは?

(1)2020年8月31日までに再入国許可(みなし再入国許可含む)をもって入国する者
(2)日本人・永住者の配偶者又は子

(3)定住者の配偶者又は子で、日本に家族が滞在しており、家族が分離された状態にある者

(4)教育又は教授の在留資格を取得する者で、欠員の補充などの事情がある者
(5)医療の在留資格を取得する者で、医療体制の充実・強化に資する者

外務省ウェブサイトから上陸拒否対象地域を確認することができます。

日本入国の後に気を付けること

さて、日本に入国ができたからと言ってそれで終わりではありません。

入国後にもいくつか注意する点があります。

14日間の自主隔離

原則、海外から渡航者には14日間の自主隔離期間が設けられています。

宿泊施設は自宅、社宅、親戚の家、友人の家、自分で予約したホテル・民泊などが対象で、共用スペースのある施設(ホステル等)は対象外です。

別途指定する国・地域から入国する場合、3日から6日間、検疫所指定の施設にて完全隔離となり原則外出はできません。

公共交通機関の利用禁止

誓約書にも書いてある通り、日本入国後の14日間は公共交通機関の利用ができません

ということは、入国後に国内線乗り継ぎがある場合、国内線は公共交通機関とみなされるため乗れません!

公共交通機関が使えないということは、自主隔離先への交通もプライベート車両になります。

自家用車や社用車またはレンタカーやプライベートハイヤー(タクシーは不可)の利用が一般的です。

自家用車であれば自主隔離する場所に一緒に暮らしている者が迎えに来ることが原則。

MY SOSの位置情報やビデオ通話に対応

隔離期間中は、宿泊先でちゃんと待機しているかを確認するためMY SOSを通してビデオ通話がかかってきます。

相手がAIの場合、自分の顔を30秒写して通話終了。

相手が人間の場合、こちらの顔を確認して通話終了。

そのほかに、毎日の健康状態を1日一回レポートすることと、位置情報を確認するメッセージが1日何回か届きます。

ワクチン接種証明による自主隔離期間短縮について

日本政府が有効と確認したワクチン接種証明書を入国時に提示することで、入国後10日目以降に自己負担で検査(PCR検査又は抗原定量検査)をして陰性の結果であれば、厚生労働省(入国者健康確認センター)にそれを届け出ることにより、残りの期間の隔離から解放されるという新しい措置です。

ただ、この期間に公共交通機関を使えないことと、14日から10日に短縮されるメリットがあるのか?というのは思うところです。

さらに我が家のようにワクチンの接種ができない子供と一緒だと短縮はできません。

コロナ禍でアメリカ人の配偶者が日本に入国することはできるのか?

日本人の配偶者はビザさえしっかり取っておけば入国は可能です。

書類不備で入国拒否をされた日本人もいると聞いてかなりビビッていたのですが、PCRの陰性が証明されていればおおよそ問題ありません。

PCR検査結果以外の書類等はチェックイン時または日本側の空港で全部手に入る感じでした。

ただ、事前に全部そろえておいた方が手続きがスムーズ。

パンデミックが始まって以来日本に帰国したくても帰れないという人は多いですよね。

11月に入って、ビジネスや学業で入国する外国人の規制が緩和されるニュースも耳にしています。

早く普通に行き来できるようになるといいですね!

入国の規制はいきなり変わる可能性があるので、常に最新の情報をチェックしてくださいね!

厚生労働省による基本的な水際対策のQ&A

日本人のオペレーターに相談できる法務省の電話番号

81335804111

 

私たちの日本入国体験談を以下の記事にまとめているので参考にどうぞ!

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